キャッシングの徹底比較は

職業・雇用形態による、審査の差は？

消費者金融の審査では職業によって審査結果に違いあるのでしょうか？　また、正社員やアルバイトなどの雇用形態によって審査結果や限度額にどう影響するのでしょうか？　ここでは職業・雇用形態・職種について解説します。

 

職業や雇用形態よりも健康保険の種類を重視

職業とは医師・公務員・会社員・自営業などの漠然とした仕事内容を指し、雇用形態とは経営者・社員・アルバイトなどのように雇用契約の種類を指します。

消費者金融の審査ではこのような細かい分類よりも　「健康保険の種類」　によって職業的属性の判断をしています。つまり、社保か国保か組保かということが重要なのです。

消費者金融では、年収2000万円の自営業者つまり国保加入者よりも年収500万円のサラリーマンである社保・組保加入者を信用度高く評価するのです。

消費者金融が敬遠する職種って？

消費者金融の審査において大きなマイナスになる職種は以下のとうりですが、これらの職業についてる場合、限度額はかなり抑えられてしまうのが実情です。

自由業（芸能人、水商売など）

パチンコ店の店員

新聞の勧誘員

古紙回収員

日雇い作業員

温泉の仲居

離職率が高くて収入が不安定、電話連絡がとりずらいものは借りれが厳しいようです。

ここまで職業属性に関してみてきましたが、次に生活環境に関する属性についてどのように審査がなされるのかを見てみましょう。

　自宅電話は必須か？　

消費者金融の審査基準	職業・雇用形態	干支を聞かれる	主婦は旦那を審査
他社借り入れ件数	自宅電話	借り入れ目的	ブラックリスト
社保か国保か組保か	居住年数	身分証明書からわかること	審査が通らない原因
勤続年数	居住形態	在籍確認の電話
勤務先の規模	家族構成	自営業者の在籍確認って？